(目的)

第1条　この仕様書は、別に定めるもののほか、岩手県県営建設工事の施行について必要な事項を定めることを目的とする。

(施行順序)

第2条　工事施行の順序、方法及び工程の細部については、あらかじめ監督員の承認を受けなければならない。

(丁張及び遣形の設置)

第3条　丁張及び遣形は、図面及び仕様書に基づいて、正確に、かつ、堅ろうに設置し、監督員の検査を受けなければならない。

(丁張、遣形及び測量杭の保護)

第4条　丁張、遣形及び測量杭は、工事の完成するまで、狂いのないよう絶えず注意補正して、保護しなければならない。ただし、特別な理由がある場合は、監督員の指示を受け、移設又は撤去することができる。

(設計図書記載の寸法)

第5条　設計図書に記載する寸法は、すべて仕上げの寸法とする。ただし、木材は、引立寸法とする。

(雑工事等の費用負担)

第6条　設計図書に明記されていない場合においても、当然施行する必要のある工事、工事施行に支障のある他の工作物の保護、撤去、又は移転並びに作業上必要な土地又は物件の使用、工事又は工事材料の検査、丁張又は遣形の設置、及び保存並びに足場、工事中の点灯、仮道、仮水路、水替又は測量、工事完成後の跡片付け、及び掃除等に要する経費は、工事請負人の負担によりそれぞれ処理するものとする。

(災害防止の処置)

第7条　土砂又は岩石等は、工作物に危害を及ぼすおそれのある場所及び公害のおそれのある場所から採取してはならない。

第8条　工事施行により生じた土砂又は岩石等の残土は、工作物に危害を及ぼすおそれのある場所及び公害のおそれある場所に棄却してはならない。

(保安設備)

第9条　工事施行に際しては、道路交通及び河川水利等に関し、次に掲げるものその他公衆に迷惑を及ぼさないよう相当の設備をしなければならない。

(工事遅延に対する処置)

第10条　工事が期間内に完成し難いと認めたときは、監督員は、就業員の増員、設備の増設等必要な措置を命ずることができる。

(工事完成後の片付けと撤去)

第11条　工事が完成したときは、監督員の指示に従い跡片付け及び掃除を行うとともに、使用した仮設備を撤去し、原形に復さなければならない。

(不用物件等の処置)

第12条　工事施行により生じた古材その他の不用物件は、すべて監督員の指示に従い処置しなければならない。

(石材)

第13条　石材は、その用途に適する同一の強度、耐久力及び外観を有し、風化及び裂目のない良質のもので指定の規格を有し、かつ、次の各号に掲げる標準に該当するものでなければならない。

(セメント及び骨材)

第14条　コンクリート用セメント及び骨材は、土木学会制定「コンクリート標準示方書」又は日本建築学会制定「建築工事標準仕様書」にそれぞれ示すものに適合しなければならない。

(木材)

第15条　木材は、特に指定したもののほかは、相当に乾燥し、用途に適する強度をもったものでその質が良好であり、かつ、死節、大節、腐朽、裂目その他の欠点がないもので、「日本農林規格」に適合するものでなければならない。

(鉄材)

第16条　鉄筋材、鋼材及び鋳物材は、「日本工業規格」に適合するものでなければならない。

(ボールト)

第17条　ボールトは、錬鉄とし、溶接したものは使用することができない。

(鉄線及び鉄板等)

第18条　鉄線、鉄板及び鉄線蛇寵類は、「日本工業規格」に適合するものでなければならない。

(管類)

第19条　ヒューム管は、「日本工業規格」に適合するものでなければならない。

第20条　土管、陶管及び鉄筋コンクリート管は、「日本工事規格」に適合するもの又はこれと同等以上のものと認められるものでなければならない。

(建築用コンクリートブロック等)

第21条　建築用コンクリートブロック、煉瓦及び瓦は、「日本工業規格」に適合するもの又はこれと同等以上のものと認められるものでなければならない。

(雑材料)

第22条　粗だ沈床用材は、指定の寸法及び規格を有する良質のもので、次の各号に掲げる標準に該当するものでなければならない。

第23条　しがら用小杭は、その樹種(杉を除く。)はすべて竪質のものを選び、まっすぐで、特に指定するもののほか、長さ90センチメートルから1.2メートルまでのものは元口の径4.5センチメートル以上、長さ1.5メートル以上のものは元口の径5センチメートル以上で、末端をとがらしたもの10本をもって1束とする。

(その他の材料)

第24条　この仕様書に規定するもの以外の工事用材料で「日本工業規格」に規定があるものは、別に指示のない限り、すべてその規格に適合するものでなければならない。

(切取及び掘さく)

第25条　切取及び掘さく(以下「掘さく」という。)は、指定の勾配に切りならすものとする。ただし、指定の勾配を不適当と認めたときは、監督員の指示を受けるものとする。

(埋戻)

第26条　埋戻は、監督員の検査を受けた後でなければ着手することができない。

第27条　埋戻は、偏圧のないように、また、一層ごとに入念につき固めるものとする。

(盛土)

第28条　盛土は、表土をはいて草木根その他腐朽し易いものを取り除き、傾斜面には適当に階段を付け、監督員の検査を受けてから指定の土石をもって指定の厚さごとに持ち込み、入念につき固めるものとする。

第29条　余盛は、土質又は地盤の硬軟に応じ、監督員の指示を受けて施工するものとする。

(法面等)

第30条　盛土法面は、特に指定するもののほか、厚さ20センチメートル以上の真土を用い、切芝にあっては30センチメートルごとに、振芝にあっては20センチメートルごとに筋芝を平行にして尻落しに植え込み、土羽とともに充分につき固め、羽づちで土羽面を竪く叩き固めて狂いのないように仕上げるものとする。

第31条　柳羽口又は粗だ羽口は、柳又は粗だを長さ25センチメートルに切り揃えて2本又は3本重ねに法長25センチメートル間隔にやや尻下りに敷き並べ、土羽踏仕上げするものとする。

(路面等)

第32条　路面仕上げの方法及び程度は、路盤の状態により、監督員が指示するものとする。

第33条　路面、路盤及び路床のてん圧は、特に指定又は指示するもののほか、マカダムローラー又はバイプレーションローラー等で入念に締め固めなければならない。

第34条　道路及び堤防の横断形状は、特に指定するもののほか、路面は5パーセント、堤防の馬踏は4パーセントの勾配の弧形に仕上げるものとする。

第35条　市街地以外の路肩は、耳芝を付けるものとする。

(路面敷砂利)

第36条　敷砂利は、その質堅硬でじんあいその他の雑物の混入しないものとし、検収の方法は、ます量又は平地配立てによるものとし、路床検査を受けた後敷きならすものとする。

第37条　切込砂利を敷砂利に代用するときは、特に指定するもののほか、径45ミリメートル以上のものは取り除き、砂利を60パーセント以上含有するものとする。

第38条　敷砂利に結合材を用いる場合は、草木根その他の混入物を取り除いた粘土等を使用するものとする。

(石積)

第39条　石積を施行するときは、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

第40条　石積1平方メートルに要する築石の数は、次に定める個数を標準とする。

第41条　雑石と野面石又は新材と在石とは、それぞれ混合して施工してはならない。

第42条　法勾配1割を超えるものを石張とし、その施工は、石積に準ずるものとする。

(捨石)

第43条　捨石工を施工するときは、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(コンクリート)

第44条　コンクリートの施工は、土木学会制定「コンクリート標準示方書」によらなければならない。

第45条　コンクリートは、監督員の立会の上施工しなければならない。ただし、あらかじめ監督員の許可を得た場合は、この限りでない。

(床掘)

第46条　床掘は、構造物の施工に差支えのないよう必要に応じ排水工、土留工、締切工等を施し、所定の深さに掘り下げ、底面を切りならし、監督員の検査を受けなければならない。

(栗石基礎)

第47条　基礎栗石は、監督員の指示により栗石を敷き並べ、目潰し砂利をてん充し、充分つき固めて仕上げるものとする。

(胴木工)

第48条　胴木工は、床掘を終えた後胴木を伏せ、その間隙に栗石をつめ、目潰砂利をてん充して充分つき固めるものとする。

(杭打)

第49条　杭打は、必要に応じ、杭頭にかな輪又は適当なキャップを装置し、監督員の指示する錘をもって所定の位置に打ち込むものとする。

(井筒基礎)

第50条　井筒工は、次の各号に掲げるところにより施工しなければならない。

(荷重試験)

第51条　杭打基礎又は井筒基礎は、必要に応じ、監督員の指示に従い荷重試験を行うものとする。

(伏設)

第52条　管類の伏設は、地盤を充分につき固めた後、継ぎ折れのないよう中心線を一致させ、所定の勾配に施工しなければならない。

(継手)

第53条　鉄筋コンクリート管及びヒューム管の継手は、特に指定するもののほか、硬練モルタルを入念にてん充するものとする。

(粗だ沈床等)

第54条　粗だ沈床及び単床の長さ及び巾は、両端にあるしがら杭の中心間の距離によって定めるものとする。

第55条　連しは、なるべく長大な粗だを中心に入れ、枝の密な粗だをその周囲に用い、元末同方向に連続配列し、連し結束台の上で粗だはさみでしめ付けるものとする。結束は、亜鉛引12番線及び二子縄をもって15センチメートルごとに充分結束し、結束個所の径は、15センチメートルとする。

第56条　水制頭部及び護岸根固工等の下層連し格子の最下部には、縦連しの元口を上流に向け1メートルおきに配置し、その上に横連しの枝先を流心に向け縦連しと直角に1メートルおきに配置するものとする。ただし、河川の状況により横連しの元口を流心に向けることがある。

第57条　下層連し格子の上部には、沈床の場合は敷粗だの第1層を沈床の長さと直角に、第2層を第1層と約40度傾斜し、第3層を第2層とやや直角にいづれも一様に敷き並べ、単床の場合は、第1層を沈床の場合と同様に敷き並べるものとする。

第58条　沈床及び単床の敷粗だは、第1層は枝先を流心に、第2層は元口を斜め上流に、第3層は枝先を斜め下流にそれぞれ向けるものとする。ただし、三層ともその元口を上流に向け、枝先を下流に75センチメートル内外をみの状に突き出させることがある。

(牛わく類)

第59条　牛わく類を施工するときは、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(木工沈床)

第60条　木工沈床の長さ及び巾は、両端にあるボールト中心間の距離とする。

第61条　木工沈床方格材は、第1層の縦木を最下層とし、その上に横木を交互に重ねボールトで締め付けるものとする。

第62条　木工沈床を施工するときは、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(わく類)

第63条　わく類を施工するときは、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(根止工)

第64条　けた掛工及び詰杭工の親杭は、その先を末口の1.5倍とがらし、指定の間隔に通りよく打ち込み、けた木は、けた掛工にあっては親杭の内側に、詰杭工にあっては親杭の両側に取り付け、それぞれボールトで締め付けるものとする。

(法覆工)

第65条　護岸の法は、法覆工に先立ち、不陸のないように、指定の法に切取り及び盛立をするものとする。

第66条　礫かけ工及び栗石粗だ工等のます形は、縦2メートル、横1メートル又は2メートルとし、小杭は、2メートル送り5本づつ敷粗だ上18センチメートル止り垂直に打ち込み、しがらは、周囲からかき分け、通りよく編み、杭ごとに柳串(生柳長さ30センチメートル以上)をさすものとする。

(鉄線蛇籠)

第67条　鉄線蛇籠類を施工するときは、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(コンクリートブロック)

第68条　コンクリートブロックを施工するときは、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(ケーソン)

第69条　ケーソンを施工するときは、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(ダム一般)

第70条　湧水又はしん透水は、その原因により堤内外に区分して誘導処理し、堤敷内の草木根、腐蝕土及び転石等の雑物は、すべて除去しなければならない。

(アースダム)

第71条　盛土の施工にあたっては、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(コンクリートダム)

第72条　コンクリートダムの施工は、特に指定するもののほか、この仕様書によらなければならない。

(木橋)

第73条　橋脚の施工は、特に指示するもののほか、次の各号に掲げる方法によらなければならない。

第74条　上部の施工は、特に指示するもののほか、次の各号に掲げる方法によらなければならない。

(鋼橋)

第75条　鋼橋の製作、架設及び塗装については、特に指定するもののほか、日本道路協会制定「鋼道路橋製作示方書」により施工しなければならない。

(溶接鋼橋)

第76条　溶接鋼橋の製作、架設及び塗装については、特に指定するもののほか、前条の規定及び日本道路協会制定「溶接鋼道路橋示方書」により施工しなければならない。

(コンクリート橋)

第77条　コンクリート橋の架設については、特に指定するもののほか、この仕様書により施工しなければならない。

(掘さく)

第78条　掘さくの施工にあたっては、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(覆工等)

第79条　覆工等の施工にあたっては、次の各号に掲げる事項を守らなければならない。

(建築)

第80条　建築(附帯設備を含む。)は、特に指定又は指示するもののほか、日本建築学会制定「建築工事標準仕様書」により施工しなければならない。